SBI証券のNISA口座で取引できる商品と手数料

SBI証券のNISA口座で取引できる商品と手数料

非課税で運用可能なNISA口座は、SBI証券でも開設が可能です。

NISA口座は1種類ではなく複数から選択でき、未成年の場合はジュニアNISA口座の開設ができます。

ここではSBI証券のNISA口座で取引できる主な商品や、NISA口座の手数料についてまとめました。


SBI証券のNISAで取引できる商品と手数料

SBI証券で利用可能なNISA口座の種類

SBI証券で利用可能なNISA口座の種類

SBI証券では、一般NISA口座、積立NISA口座、ジュニアNISA口座の3種類が利用可能です。

ジュニアNISA以外は日本に居住する20歳以上の成人が対象です。

なお一般NISA口座と積立NISA口座は、毎年どちらかを選ぶことができます。その年の投資金額や投資したい商品によって口座を切り替えると非課税枠を上手く利用できます。

口座によって取引できる商品は異なるため、自分に合ったNISA口座を開設しましょう。また取扱商品だけでなく、非課税で運用可能な年間額も口座種別ごとに異なります。

なおNISA口座は信用取引が対象外のため、現物取引のみ利用が可能です。


一般NISA口座で取引できる商品と口座の特徴

SBI証券のNISAでは国内株式、投資信託、外国株式が取引可能です。

国内ETF、REIT、ETNや海外ETFも対象で、投資信託は2,500本以上が対象です。外国株式は9か国の株式に対応しており、種類も豊富です。

一般NISA口座は年間120万円まで非課税枠が利用でき、非課税期間が最長5年間続きます。


積立NISA口座で取引できる商品と口座の特徴

積立NISAは定期的に積立を行うことを前提に投資商品が設定されています。

取引できる商品は一定の基準を満たした投資信託です。信託報酬などのコストが一定以下に設定されているため、投資のコストがかかりにくいことが特徴です。

積立NISA口座は2018年から選択可能になった口座で、年間40万円までが非課税対象です。非課税期間は最長20年間と長く、長期投資を考えるかたにも向いています。


ジュニアNISA口座で取引できる商品と口座の特徴

ジュニアNISAで取引できる商品は一般NISA口座と同様で、上場株式、ETF、投資信託、外国株式などが取引できます。

対象者は日本に居住する0歳から19歳までの未成年者です。未成年名義で取引が行われるため払い出し制限がありますが、家族で一般NISAの非課税枠以上に投資を行いたい場合などに向いています。

子どもが18歳になるまで払い出しが制限されるため、学費などの資金に利用しやすいことが特徴です。

年間80万円まで非課税で運用可能で、非課税期間は最長5年間です。


一般NISA口座とジュニアNISA口座の主な商品

一般NISA口座とジュニアNISA口座の主な商品

一般NISA口座で取り扱われている上場株式や投資信託は、一般口座の商品とほぼ同様です。

SBI証券でNISA対応となっている株式や投資信託はすべて対応しています。

また外国株式もアメリカ、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシアの9か国が対象でSBI証券で取り扱っている商品がすべて対象です。

多くの取扱商品の中から選択したい場合は、一般NISA口座がおすすめです。未成年の場合は積立NISA口座の選択肢がないため、ジュニアNISA口座で取引を行う形となります。


積立NISA口座の主な商品

積立NISA口座は一般NISA口座やジュニアNISA口座と異なり、積立に対応している商品のみが対象です。

そのため選択肢は他のNISA口座に比べて少なく、初心者でも投資商品が選択しやすいことが特徴です。


SBI証券の積立NISA口座で取引できる商品の特徴

指定インデックス投信

指定インデックス投信は、指定されたインデックスに連動していることが特徴です。

SBI証券ではSBIアセットマネジメントやアセットマネジメントOne、大和投信、ニッセイアセットマネジメント、三菱UFJ国際投信など多くの委託会社の投信が扱われています。

金融庁で設定されている指定インデックス投信の条件は以下の通りです。

  • 信託契約期間が無期限または20年以上
  • 分配が毎月行われないもの
  • 原則デリバティブ取引による運用を行っていないこと
  • 主な投資対象が株式であること
  • 販売手数料が無料であること
  • 信託報酬の概算が通知されていること
  • 金融庁へ届出を行っていること
  • 金融庁が提示したインデックスに連動していること


信託報酬の設定

国内資産を対象にする投信では税抜0.5%以下
海外資産を対象にする投信では税抜0.75%以下


その他アクティブ運用投信

その他アクティブ系投信は、インデックスに連動しない投資信託です。金融庁の基準を満たしている場合は、インデックス投信以外も積立NISAで取り扱うことができます。

SBI証券でも複数のアクティブ運用投信が取り扱われています。2018年4月時点でのアクティブ運用投信は全部で12種類です。

金融庁で設定されている指定インデックス投信以外の条件は以下の通りです。

  • 信託契約期間が無期限または20年以上
  • 分配が毎月行われないもの
  • 原則デリバティブ取引による運用を行っていないこと
  • 純資産額が50億円以上であること
  • 信託設定から5年以上経過していること
  • 資金流入超の回数が3分の2以上
  • 投資対象の資産が株式、株式と公社債、株式とREIT、株式と公社債とREITのいずれかであること
  • 販売手数料が無料であること
  • 信託報酬の概算が通知されていること
  • 金融庁へ届出を行っていること


信託報酬の設定

国内資産を対象にする投信では税抜1%以下
海外資産を対象にする投信では1.5%以下


SBI証券の積立NISAで商品を選ぶ方法

SBI証券の積立NISAで商品を選ぶ方法

SBI証券の積立NISAでは比較的安定感のある指定インデックス投信以外に、アクティブ運用投信も扱われています。

信託報酬は指定インデックス投信の方が安いため、コストを重視する場合は指定インデックス投信が最適です。

しかしアクティブ運用投信はその分リターンが大きくなるケースがあるため、投資の利益を重視する場合はアクティブ運用投信がおすすめです。

積立NISAは100円から好きな頻度で設定できるため、複数の銘柄を組み合わせても良いでしょう。


SBI証券のNISA口座の手数料

NISA口座は総合口座と同様、口座管理手数料や開設手数料などはかかりません。

またNISA口座は、通常の口座に比べて手数料が割安に設定されています。

国内株式、国内ETF、ETN、REITの買付手数料、売却手数料はどちらも無料です。海外ETFの買付手数料も無料に設定されています。

国内の株式やETFをメインに取引する予定のかたは、NISA口座で取引するだけで手数料分がお得です。SBI証券ではNISA口座での対象取引に関する手数料の恒久無料化を掲げているため、今後取引を行いたいかたにもおすすめできます。

投資信託の信託報酬や外国株式の委託手数料はかかりますが、ノーロード投信の数も1,200本以上と多いため選択肢は豊富です。SBI証券では積立投信の買付手数料が全額キャッシュバック対象のため、積立NISA口座では投資信託の買付手数料もかかりません。


SBI証券と他社のNISA口座比較

SBI証券のNISA口座で取引できる商品は他社と比べても豊富ですが、金融機関ごとに特色があります。たとえばマネックス証券では一部の外国株式が買付手数料無料になるなどお得です。

また楽天証券のNISAでもSBI証券と同様に100円からの投信積立が可能です。カブドットコム証券では総合口座の現物取引において、売買手数料が最大5%安くなるNISA割を利用できます。

ネット証券はNISA口座でもそれぞれ特徴が違うため、取引したい商品や独自サービスをチェックしてから開設先を決めることがおすすめです。NISA口座は毎年金融機関変更や、一般NISA口座と積立NISA口座の切り替えができます。

移管はできませんが投資商品を残したまま金融機関変更ができるため、気になった証券会社がある場合は切り替えも検討可能です。

銀行や店舗型証券会社でもNISA口座の開設は可能ですが、ネット証券に比べてコストが高くなる傾向があります。商品もSBI証券と比べると少なくなるため、手数料や商品の豊富さを重視するならSBI証券がおすすめです。


まとめ

まとめ

ここまでSBI証券のNISA口座で取引できる商品と手数料について見てきました。

内容をまとめておきましょう。

  • SBI証券のNISA口座には一般NISA、積立NISA、ジュニアNISAがある
  • 積立NISAでは積立可能な商品のみが取り扱われている
  • 一般NISAとジュニアNISAでは国内株式や外国株式も取引対象

SBI証券ではNISA口座で取引を行うことで、一定の金額を非課税運用できます。

NISA口座の種別は3種類あり、口座ごとに非課税金額や期間が異なります。

NISA口座の手数料は一般口座と異なり、国内株式や国内ETFは買付手数料、売却手数料どちらも無料です。

また海外ETFも買付手数料が無料で、積立NISAの場合は投資信託の買付手数料がキャッシュバック対象に設定されています。

すべての手数料が無料ではありませんが信託報酬なども一定以下に定められているため、一般口座で取り扱われている商品よりコストが安いことが特徴です。

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