信用取引のリスク

最終更新日: 2014年6月11日

信用取引の魅力で信用取引のメリットなどを紹介してきましたが、一般的に信用取引はリスクの高い取引といわれています。

取引に際しては信用取引にどんなリスクがあるか?これらのリスクは自分に許容できるか?リスクを低減する方法があるか?を確認した上で信用取引の口座を開設したいものです。

そこで今回は信用取引のリスクについて解説していきます。


信用取引のリスクとは

まずは信用取引のリスクにはどのようなものがあるか考えてみましょう。

一般的に信用取引には以下のリスクがあるといわれています。

信用取引のリスクまとめ

  • 損失が自己資金(保証金)を超える可能性がある
  • 損失額によって追加の保証金が必要になる場合がある
  • 取引手数料以外に金利、貸し株料などのコストがかかる

  • 損失が自己資金(保証金)を超える可能性がある

    信用取引は自己資金以上の取引をすることができます。そのためそこで自己資金以上の損失が出る可能性があります。

    例えば、自己資金100万円で300万円分の株を信用取引で買っていたとします。300万円の株が100万円まで値下がりした場合、損失は200万円となり自己資金100万円以上の損失が出てしまうという具合です。


    損失額によって追加の保証金が必要になる場合がある

    上記のように損失が自己資金以上になった場合はもちろん、建玉の評価で損失が拡大している場合は、追加で保証金が必要になることがあります。

    信用取引では「維持保証金」という考え方があり、1日1回建玉の評価額に対して一定の割合をかけた保証金を必要とします。

    そのため決済をする前でも追加の保証金が必要になる場合があります。


    取引手数料以外に金利、貸し株料などのコストがかかる

    またコスト面でも注意が必要です。信用取引には取引ごとにかかる取引手数料以外に、金利や貸し株料といったものがコストとしてかかってきます。

    金利は新規買いをした場合に発生するコストで、お金を借りて取引をしているので借りているお金にかかる金利を証券会社に支払うことになります。取引期間ごとにかかってくるので新規建から決済まで1日ごとにかかる費用です。

    貸し株料は新規売りをしたときにかかるコストで、株を借りて取引しているのでその株を借りていることにより支払うコストです。こちらも金利同様、1日ごとに発生し支払いをするものです。

    このように信用取引には現物取引にはないコストがかかることがあります。取引ごとにかかる売買手数料は信用取引の方が現物取引より安いですが、こういったコストも含めて確認しておく必要があります。


    まとめ

    信用取引のリスクについて見てきました。

    内容についてまとめると以下になります。

    信用取引のリスクまとめ

  • 損失が自己資金(保証金)を超える可能性がある
  • 損失額によって追加の保証金が必要になる場合がある
  • 取引手数料以外に金利、貸し株料などのコストがかかる
  • 自己資金以上の取引をしているので当然ですが、損失は自己資金を超えることがあります。リスクを管理するには感覚をマヒさせることなく、自分が今いくら取引しているのかをきちんと把握して理解しておく必要があります。

    それができない方は信用取引はやらない方がよいと思います。

    取引手数料以外にコストがかかる点も見逃せません。現物取引より取引手数料は安いですが、金利や貸し株料が発生します。これらのコストを把握するには自分の保有期間を想定しておき、その場合に発生する金利や貸し株料を理解しておく必要があります。

    どれも考えてみれば当たり前ですが、信用取引をしていると忘れがちなので、リスクとコストをしっかり頭に入れて取引をしていきましょう。


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