マネックス証券の海外ETFで投資できる投資対象と手数料

マネックス証券は外国株式の取扱が多く、海外ETFの取扱数も豊富です。

海外ETFは国内市場で取引されているETFに比べて手数料が安く、通常の投資信託と比較しても信託報酬などの設定が低いことが特徴です。

運用コストを下げて複数の銘柄を取引したいかたに向いているため、近年人気の商品です。

ネット証券で海外ETFの取引ができる証券会社は一部に限定されているため、マネックス証券は海外ETFを取引したいかたにとって利用しやすい証券会社です。

ここではマネックス証券で取引できる海外ETFの内容や投資対象、海外ETFを取引するまでの流れなどをまとめました。

マネックス証券で取引できる海外ETFと主な投資対象

マネックス証券で取引できる海外ETFの種類

マネックス証券では米国株と中国株の取引が可能です。海外ETFにも米国ETFと中国ETFの取扱があります。

米国ETFで取り扱われている商品は2018年6月時点で253本あり、各ETFごとに主な投資対象が株式と債券に分かれています。

投資地域も米国だけでなく先進国や新興国、世界の国など様々です。

中国ETFは米国ETFより取扱数が少ないものの、40本以上の取扱があります。

主な委託会社はドイツ銀行で、その他にもVanguardやBlack Rock Japanが運用している商品も多いです。

投資地域は主に中国ですが、アジアや新興国に投資する商品も多く扱われています。

海外ETFは国内投資信託と同様に一つの銘柄に複数の投資対象が含まれています。

海外株式に投資するよりも分散投資がしやすく、リスクを減らしたいかたにもおすすめです。

マネックス証券で取り扱われている海外ETFの例

米国ETFではバンガードが運用する米国中期債券ETF、米国長期債券ETFなど米国債券に投資をする商品も有名です。また世界先進国の債券に投資するiシェアーズ・コア 米国総合債券市場ETFもあります。

株式に投資をする商品ではヘルスケア・セレクト・セクター指数に連動したディレクション・デイリー・ヘルスケア ブル3倍シェアーズや、中国のCSI300指数に連動したディレクション・デイリーCSI300中国A株 ブル2倍シェアーズなどレバレッジを効かせた商品にも投資できます。

経費の年率は大半が1％未満で、年率0.05％から0.2％未満の商品も86本取り扱いがあります。

中国ETFでは中国セントラル・プレイスにあるオフィスタワーのフロア全体に投資を行うスプリングリートや、アジアの新興国に投資を行うiシェアーズ MSCI エマージング・アジア・インデックスETFなど中国ETFならではの商品も揃っています。

米国や先進国、米ドル建てで投資を行いたい場合は米国ETF、中国やアジアなど利回りが高い国に投資を行いたい場合は中国ETFが適しています。

大半が何らかの指数に連動するように投資が行われており、相場の変動が分かりやすく商品選択がしやすいことが特徴です。

信託報酬も日本の投資信託に比べて安いため、運用コスト面も有利です。

他の証券会社との海外ETF取扱状況比較

マネックス証券で取り扱っている海外ETFは米国ETFと中国ETFのみですが、他社でも主な取引対象は米国ETFと中国ETFです。

海外ETFを直接取引できる証券会社は少なく、主にSBI証券、楽天証券、マネックス証券が海外ETFを取り扱っています。

SBI証券では米国や中国のETFを取り扱っている他、海外株式の取扱数が多いことが特徴です。

韓国やシンガポール、ベトナム、ロシアなど他社では購入できない海外株式も取り扱っています。ETFにこだわらず様々な国の海外株式にも興味があるかたは、SBI証券がおすすめです。

ETF自体は大半が米国ETFのため、米国市場で取り扱っているETFに興味のあるかたに適しています。取扱は韓国やシンガポールのETFもありますが、時期によって購入できるETFが変化し、取扱がほぼないケースもあります。

楽天証券では2018年4月時点で265本の米国ETF、30本の中国ETF、45本のシンガポールETFを取り扱っています。

シンガポールETFの取扱が多いことが特徴で、他社で取り扱われていないETFを購入したい場合は楽天証券もおすすめです。

ETFの取扱本数は3社とも約300程度で大きな差はなく、7割から8割を米国ETFが占めています。

米国ETFは投資対象が米国だけでなく新興国や先進国など多岐に渡っており、米国ETFだけで世界の大半の国に投資が可能です。

マネックス証券の海外ETFの手数料と取引ルール、特徴

マネックス証券の海外ETF取引にかかる手数料

マネックス証券では米国ETFは米国株取引、中国ETFは中国株式の取引ルールに準じます。手数料も株式売買と同様の費用がかかることが特徴です。

米国ETFの売買手数料は約定金額の税込0.495％で、最低0ドル、上限22ドルがかかります。

売却時には約定金額1ドルにつき0.000013ドルの現地手数料がかかります。最低手数料は0.01ドルです。

他に海外ETFを取り扱っているSBI証券や楽天証券も同様の手数料形態です。

野村ネットコールや三菱UFJモルガンスタンレー証券でも米国株式を取り扱っていますが、野村ネットコールでは最低手数料が2,715円、上限が285,715円と高額です。

三菱UFJモルガンスタンレー証券も100万円以下の取引時では、約定代金の1％と現地委託手数料が別途かかります。

中国ETFの売買手数料は約定金額の税込0.275％です。最低手数料は49.5香港ドルで、上限は495香港ドルです。

中国ETF取引の売買手数料は2017年7月に見直され、約定金額の0.26％から0.25％に改正されました。

現地取引手数料は無料で、現地でかかる諸経費はマネックス証券が負担するため不要です。

中国ETFの取引手数料はマネックス証券が業界最安水準で、格安に設定されていることが特徴です。

たとえば楽天証券では10万円以下の取引は税込550円とやや安く設定されていますが、10万円超100万円未満の取引には約定金額の税込0.55％の手数料がかかります。

マネックス証券の手数料と比較すると倍額に相当します。

SBI証券も中国株式の手数料は約定金額の税込0.286％に設定されており、マネックス証券よりもやや手数料が高額です。

最低手数料も47香港ドルで、上限が470香港ドルのため約定金額にかかわらずマネックス証券がお得です。

マネックス証券のゼロETFとは

マネックス証券では米国ETFの売買手数料が無料となる「ゼロETF」を展開しています。

購入時点では手数料がかかりますが、キャッシュバックにより手数料分が還元されるシステムです。

米国ETFの対象銘柄に限り、手数料がキャッシュバックされます。対象銘柄はウィズダムツリーが提供する27本のETFです。

米国債券ファンドや中国株ニューエコノミーファンド、新興国株高配当ファンドなど、多彩なETFが対象です。

米国ETFの運用会社は多岐に渡りますが、マネックス証券ではウィズダムツリーのETFが有利です。

またゼロETF対象ファンドを保有している場合、ウィズダムツリーの投資戦略アドバイザーのコメントをチェックしたり、オフライン懇親会への招待など特典もついてきます。

その他四半期ごとにオンライン運用説明会の開催や、モデルポートフォリオの紹介も行われます。

しかしETFの売買手数料がすべて無料になるシステムではなく、売却時に発生する現地取引費用は発生します。

他のキャンペーンの適用を受けている場合対象外になるケースもあるため、事前に確認を行うことがおすすめです。

ゼロETFはNISA口座対象外のため、総合口座での取引を行いましょう。

マネックス証券の海外ETFの取引ルールと特徴

米国ETFの取引時間は、夏時間の場合日本時間の21時から翌9時までです。冬時間適用時は22時から翌10時まで取引が可能です。

夏時間の適用は米国に合わせており、3月の第2日曜日から11月の第1日曜日までです。

約定日は現地約定日の翌国内営業日で、受渡日は約定日から3営業日目です。

中国ETFの取引時間はプレ・オープニングセッションが日本時間の10時から10時30分、前場が10時30分から13時、後場が14時から16時57分までです。

米国ETF、中国ETFはどちらもメンテナンスなどの一部時間を除き、24時間注文受付が可能です。

取引の場合は総合口座開設以外に外国株取引口座の開設が必要で、マイページより開設手続きが可能です。

マネックス証券は米国ETFの取引時間が長いことも特徴で、たとえばSBI証券や楽天証券では冬時間の場合23時30分から翌6時までの取引が可能です。

マネックス証券は21時から取引が可能で、翌朝の9時まで取引時間が設定されているため余裕を持って取引ができます。

リアルタイム取引にこだわるかたも、就寝前や起床後の取引がしやすいことが魅力です。

対してSBI証券では中国株式の取引時間がやや長く、通常取引後のクロージング・オークションセッションが設定されています。

しかしクロージング・オークションセッションは日本時間の17時から17時10分のため、マネックス証券と大きな差はありません。

約定日と受渡日も、他社と差があります。

マネックス証券の米国ETFは国内約定日を含む3営業日目に受渡が行われますが、楽天証券では国内約定日を含む4営業日目が受渡日です。SBI証券は2017年にマネックス証券と同様の約定日、受渡日に変更されたため差はありません。

マネックス証券で海外ETFを取引するまでの流れ

マネックス証券で海外ETFの取引に必要な手続き

マネックス証券では外国株式の取引時と同様の手続きを行い、海外ETFの取引を行います。

マネックス証券総合口座の開設後は外国株式取引口座の開設が必要です。

ログイン後に各種取引口座の開設状況を確認し、外国株取引口座が未開設になっている場合に限り手続きを行いましょう。

口座開設に関するルールや注意を閲覧し、電子交付に承諾すると申込が可能です。口座開設自体はすぐに完了し、申込後ログインが可能です。

実際に売買ができるまで最大3営業日かかるため、余裕を持って口座開設を行いましょう。

資金の入金と振替を行う

海外ETFを含む外国株式を取引する場合、外国株取引口座に資金を入金します。

直接入金ができないため、まずはマネックス証券総合口座に必要な資金を入金しましょう。

総合口座から外国株取引口座に資金を入金するには、マネックス証券Webサイトにログイン後入出金を選択します。

入出金ページ内の振替を選択し、外国株取引口座へ振替に進みます。

振替金額を設定し、確認ボタンを押すと手続き完了です。通常、総合口座から外国株取引口座への振替はリアルタイムで反映します。

外国株取引口座開設当日は振替処理ができないため、注意が必要です。営業日15時30分までの開設の場合翌日、15時30分以降や休業日の開設手続きでは翌営業日に振替指示ができます。

米国ETFを取引する場合は円貨振替指示後、為替振替も必要です。中国ETFの場合はこのまま円貨で取引ができます。

米国ETF取引時の為替振替の方法と流れ

日本円を米ドルに交換するには、更に手続きが必要です。

ログイン後メニューより米国株・中国株を選択し、米国株取引の為替振替、口座管理のページへ進みます。

振替タブをクリックすると、円貨振替が可能です。香港ドルは振替をしなくても円貨で購入できますが、有利なレートの時に振替も可能です。

米ドルに振替を行う場合は米ドルの欄から振替をクリックしましょう。

米ドルの買付金額を入力して振替を行うと手続きは完了です。

振替は毎営業日14時30分までの手続きが当日締切です。14時30分以降の手続きは翌営業日に反映します。

米国株取引口座への資金振替反映は締切時間までの手続きの場合、当日20時30分頃です。夏時間の場合は19時30分頃反映します。

海外ETF取引を実際に行う

海外ETF取引は、Webサイトログイン後の米国株・中国株メニューから行います。

外国株式のページで取引したい方を選択しましょう。

外国株取引サイトへ遷移するため、自由に取引が可能です。取引に利用できるツールは数種類用意されており、Webサイトでの取引以外にスマートフォンアプリやダウンロード型の専用ツールの利用も可能です。

他社では為替振替の手間を減らすシステムやコスト削減も可能

SBI証券や楽天証券などでは、外国株式の円貨取引に対応しています。また外貨取引の場合でも、取引時に直接為替取引を行うシステムが利用できるため、事前に外貨を準備する手間が省けます。

マネックス証券でも円貨取引の処理は可能ですが、事前に手続きが必要です。

米ドルや香港ドルを準備する手間を減らしたい場合は、他社の利用もおすすめです。

海外ETFの取扱本数や種類は証券会社によって異なるため、取引したいETFが取り扱われているか確認してから証券会社を選択することをおすすめします。

またSBI証券では住信SBIネット銀行と提携していることもあり、証券会社内での為替振替だけでなく銀行での為替取引も可能です。

外貨入出金に手数料がかからないこともあり、証券会社よりも有利なレートで外貨の取得が可能です。

まとめ

ここまでマネックス証券の海外ETFについて見てきました。

内容を簡単にまとめておきましょう。

マネックス証券は海外に投資できる商品も多く、海外ETFの取扱も多いことが特徴です。

米国ETFは200本以上、中国ETFも40本以上の取扱があります。

販売手数料もネット証券では最安水準に設定されているため、運用コストも比較的安く利用できます。

特に中国ETFの手数料は楽天証券やSBI証券と比較しても安く、お得です。

米国株式の取引時間も長いため、就寝前や起床後などにリアルタイムで取引も可能です。

シンガポールETFなどの取引をしたい場合は楽天証券やSBI証券を選択する必要がありますが、米国ETFと中国ETFの取引はマネックス証券が適しています。

マネックス証券は外国株取引口座への資金振替や為替振替などの作業にやや手間がかかりますが、余裕を持って手続きをした場合大きな問題はありません。

為替振替には当日反映の締切時間が設けられているため注意しましょう。

マネックス証券の詳細を見てみる