楽天証券でETFを積立投資する方法

楽天証券でETFを積立投資する方法

低コストで分散投資が可能なETFは、楽天証券で人気が高い投資の一つです。そのETFを積立投資することにより、手持ちの資金が少ないかたでも開始できます。また、市場に応じて投資金額の調整も可能です。

この記事では、楽天証券でETFを積立投資する方法やメリット、デメリットをお伝えします。さらに、どのようなETFが積立投資に向いているか、具体的に楽天証券における運用方法についてもご紹介します。


楽天証券でETFを積立投資する方法

ETFとは?

ETFとは?

ETFは、「上場投資信託」の略語です。20年以上前に誕生し、株式だけでなく債券への投資も容易になっています。

ETFをわかりやすく例えると、複数の株式のセット販売です。そのセットを、単独の株式と同じように売買できます。

ETFは「設定」と呼ばれる方法でETF発行会社によって発行されます。その後、個人投資家が楽天証券などを通じてETFを売買できるようになります。ETFとETFに組み入れられた銘柄の有価証券との価格は均衡化され、それが投資家の安心につながっています。

ETFは、日経225やTOPIXなどの指数と連動しています。つまり、テレビの株式ニュース番組やネットでの株価チャートなどを日々チェックしていれば、その値動きがそのままETFの値動きになるため、価格がわかりやすいです。


楽天証券でETFを取引する方法

楽天証券でも、ETF取引が可能で、株式投資初心者に高い人気があります。少額から積立投資でき、手数料無料で購入できる商品も取り扱っています。

楽天証券でETFを積立投資するためには、まず楽天証券のホームページにログインします。Webサイトだけでなくマーケットスピード、iSpeedなどのチャネルでも取引できます。また、カスタマーサポートセンターでオペレーター経由の注文も可能です。

ETFには、東京証券取引所で売買できる国内銘柄のETFと、海外銘柄を扱うETFがあり、楽天証券では多種多様な組み合わせの商品があります。

ETFは投資信託と似た性質を持ちながら、通常の株式売買と同じように機動的な売買ができるのが特徴です。そのため、積立投信の方法も慣れると簡単です。

まず、取引したいETFを選択しましょう。海外、特に新興国の銘柄を含むETFは価格変動が大きくなりやすいため、最初は国内のETFを選んだ方が無難です。

ETFの価格には基準価額と市場価額の2通りがあります。ETFは市場の取引時間中に常に変動するため、価格が株式と同様に常に変動します。1日1回基準価額が決まる投資信託とは違いますので、注意しましょう。

ETFには最低投資価格がありますので、その価格では購入できない場合は、積立投資できません。楽天証券は比較的少額でETFを購入できますが、毎月100円から購入できる投資信託の積立に比べると、ハードルが高いです。

また、野村證券や大和証券では、ETFを積立投資するために、毎月一定金額以上の金額を自動的に積み立てする「累投」が利用できますが、楽天証券では累投が利用できず、手動で毎月積立投資する必要があります。

ETFは、指値注文、成行注文のどちらでも選択できます。数量を入力し、取引パスワードを入力すれば、取引完了です。


積立投資に向いているETF

積立投資に向いているETF

ETFの積立投資は、毎月数千円~数万円程度の積立てを行いたいかたに向いています。それ以下の金額しか投資に回せないかたは、投資信託でさらに少額の投資をするか、積立投資せずにETFを利用しましょう。

積立投資に向いているETFの基準に、安さがあります。数千円程度で購入できるETFを狙うには、国内よりも新興国などの海外ETFの方が狙い目です。ただし、値動きのボラティリティーが高く、大きな損失を被るリスクもあります。

長期的視野を持ち、積立投資を行うかたにおすすめなのは、値動きが安定していて、指標通りに推移する国内ETFです。

東京証券取引所には、2017年12月時点で230本のETFがあり、そのうち積立投資に向いているETFは159銘柄です。ただし、その基準は常に変化しています。そこで、より積立投資に適したETFの見分け方を知っておきましょう。

幅広い銘柄を扱っているETFは、リスクヘッジをしたいかたに最適です。様々な上場銘柄がセットになっているETFのメリットが十分に活かされているからです。市場全体の下落時にも、ダメージを最小限に抑えることが可能です。

また、手数料をより安くすることも大事です。楽天証券のETFでは、業界最低水準の手数料で取引できる「超割コース」が適用されます。この超割コースでは、取引手数料の1~2%がポイントバックされます。

さらに楽天証券では、手数料が0円の楽天ETFが利用できます。これは、楽天投信投資顧問運用による楽天225ダブルブル、楽天225ダブルベアの2商品です。楽天証券会員限定のサービスで、人気が高いです。

収益分配金の分配が少ない銘柄も長期投資に有利なため、積立投資に向いています。これは株式の配当金に相当するものです。銘柄によって分配の頻度は異なります。


積立投資に向いていないETF

積立投資に向いていないETF

一方、先物等の派生商品で運用しているETFは、積立投資に向いていません。金融派生商品は大きく元本が割れる可能性があり、ボラティリティーも高いためです。

レバレッジ型のETFも同様にリスクが高く、積立投資に向きません。レバレッジとは、てこの原理を利用するように、少ない資金で大きな利益を得ることが可能ですが、その反面大きな損失もおいやすいです。

レバレッジ取引では、通常は大きな損失を出さないように損切を置きますが、レバレッジ型は利益または損失どちらでも大きな値動きになるため、価格変動リスクが高まります。


ETF積立を自動化する楽天・全世界株式インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドの特徴

ETF積立を自動化する楽天・全世界株式インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドの特徴

ここまで述べてきたように、楽天証券のETFは、投資初心者に安心できる仕組みで、以前から用いられている人気商品です。その反面、積立投資するには不向きで、手動で積立投資する方法をとるしかありません。

投資信託に比べ不便なため、定額で積立投資できるETFや分配金の自動再投資が楽天証券でもできると便利だと要望がありました。楽天証券では、その要望に答えるべく2017年9月にETF積立を自動化できる新商品が誕生しました。

それが、楽天証券の「楽天・全世界株式インデックス・ファンド」です。投資信託と同様に積立投資と同じように投資家の手間を省くため、とても人気が高まっています。

楽天・全世界株式インデックス・ファンドの特徴は、年間の保有コストがわずか0.24%で、全世界に対して幅広く投資できることです。

楽天・全世界株式インデックス・ファンドは、アメリカを除く全世界を対象にしたETFで、アメリカを除いた先進国と新興国のうち、有望な株式がセットで販売されます。

楽天・全世界株式インデックス・ファンドを運営するのは、世界最大クラスの株式運用会社、バンガード・トータル・ワールド・ストックETFです。運用資産額が499兆円を誇ります。特にインデックス・ファンドにおいては世界No.1のシェアを誇ります。

バンガード・トータル・ワールド・ストックETFの金融商品はもともと楽天証券で扱っていましたが、より投資信託のように積立投資がしやすくなったことから楽天・全世界株式インデックス・ファンドの方に人気がシフトしています。

ただし、運用開始して間がないためどの程度の収益率が見込めるかは、運用実績を積んでからでないと分かりません。

同様に2018年から楽天証券でも取り扱いを開始したつみたてNISAも人気が高く、より投資家にとって楽に投資できて、管理の手間が必要ない金融商品に人気が傾きつつあることがうかがえます。

アメリカを除く全世界を対象にした楽天・全世界株式インデックス・ファンドと違い、アメリカの株式を取り扱い、市場に連動することを目指した楽天所見の商品が「楽天・全米株式インデックス・ファンド」です。

この商品も、バンガード・トータル・ワールド・ストックETFの金融商品です。アメリカの上場企業に限られますが、それでも成長著しいアメリカ国内の約3,600社もの株式が投資対象になります。

アメリカが今後成長し続け、世界経済のトップを走り続けると考えられる場合は、楽天・全米株式インデックス・ファンドへの投資がおすすめです。基準価額は日本円ベースで行われ、つみたてNISAで積立投資することも可能です。


まとめ

まとめ

楽天証券でETFを積立投資する方法についてご紹介しました。まとめると以下の通りです。

  • ETFとは、複数の株式のセット販売のこと
  • 楽天証券は国内・海外の多様なETFを取り扱っている
  • 楽天・全世界株式インデックス・ファンドと楽天・全米株式インデックス・ファンドは楽天証券で積立投資できる便利なETF

ネットの普及により、それまでは敷居の高かった株式投資が、一般の投資家でも簡単にできるようになりました。楽天証券は、個人投資家、特に初心者に扱いやすい金融商品を多数扱い、ETFもその一つですが、積立投資に不便なのが難点でした。

最近になって、楽天・全世界株式インデックス・ファンドなど、積立投資がしやすくなり、よりETFが身近になりました。さらに、楽天・全米株式インデックス・ファンドではつみたてNISAにも対応したことで、より低リスクで利便性が高まっています。

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