SBI証券の一日信用取引の特徴と手数料、金利
一日信用取引は、一日の間に信用取引を完了させることにより、手数料を無料にすることが可能となるサービスです。2013年に松井証券がはじめましたが、SBI証券も2015年からサービスを開始し、取引可能な銘柄数が徐々に増えています。
この記事では、SBI証券の一日信用取引サービス、「日計り信用取引」と「HYPER空売り」それぞれの特徴と手数料、金利について紹介します。
SBI証券の一日信用取引の特徴と手数料、金利
SBI証券の日信用取引の特徴
SBI証券では、2015年1月13日から一日信用取引のサービスを開始しました。一日信用取引は、信用取引の買建取引と、売建取引が同じ日に行われます。そのため、デイトレーダーに好まれています。
一日信用取引のスタートにより、当日の取引ができ、さらに空売りから取引をはじめることも可能になったため、一般信用取引のバリエーションが広がりました。
信用取引には、一般信用取引と制度信用取引があります。このうち制度信用取引は、制度信用銘柄選定基準を満たした銘柄のみを取り扱います。銘柄の信頼性が高い反面、選べる銘柄が少ないなどのデメリットがあります。
それに対し、一般信用取引は、投資家と証券会社が直接契約する信用取引です。SBI証券の一日信用取引は、一般信用取引に属します。制度信用取引より手数料が高くなるケースもありますが、以下に紹介するある条件を満たせば、手数料を安くすることが可能です。
新規取引を行い、当日の大引けまでに決済を行うことを、日計り信用取引といいます。返済期限は1日で設定されます。必要な支払諸経費は1日分ですが、当日中に返済手続きを行わない場合、複数日数分が請求されます。
通常は新規売りができない信用銘柄の中から、SBI証券が選定して新規売りを可能にしたものを、HYPER空売りといいます。返済期限は1日で設定されます。通常の諸経費とは別に「HYPER料」が請求されます。
HYPER料は、通常の新規空売りで徴収される信用取引貸株料に加えて徴収されます。当日中に返済を行った場合は1日分のみですが、当日中に返済を行わない場合、複数日数分のHYPER料が徴収されます。
HYPER料の計算は、1日当たり、1株あたり銘柄に応じて決まっています。確認方法は、「国内株式」の「信用」タブを選び、「HYER空売り銘柄一覧」を見ましょう。
一日信用取引の手数料、金利
信用取引を行う場合、取引手数料や金利などを支払う必要があります。SBI証券では、1注文の約定代金に応じて手数料が決定される「スタンダードプラン」と1日の約定代金を合計した金額に応じて手数料が決定される「アクティブプラン」があります。
インターネット取引手数料は、アクティブプランの場合、1日の約定代金合計額が10万円未満の場合、無料です。
1注文の約定金額が300万円未満の場合は、買注文の場合2.8%、売注文の場合は2.0%の手数料が必要ですが、1注文の約定代金が300万円以上の場合は、金利と貸株料が無料になりお得です。
2018年4月現在、SBI証券で取引できる日計り信用の銘柄数は96銘柄、HYPER空売りの銘柄は1,072銘柄です。
HYPER空売りができる銘柄の中には、新興市場や、通常の信用制度取引では空売りできない銘柄があります。HYPER料を支払うデメリットがあるため、取引の際は注意しましょう。
まとめ
SBI証券の一日信用取引の特徴と手数料、金利について紹介しました。まとめると以下のとおりです。
- SBI証券の一日信用取引は手数料を抑えることが可能となる
- 日計り信用取引は、返済期限が1日の信用取引
- HYPER空売りは、返済期限が1日で通常は空売りできない銘柄を空売りできる
制度信用取引を行う時には、通常は買注文の時に金利が必要となります。売注文の場合も貸株料が必要になりますが、SBI証券の一日信用取引を行うことにより、それらの手数料を無料にすることができます。
ただし、金利または貸株料が無料になるのは、1注文の約定金額が300万円以上の場合に限られます。一日信用取引は、手数料を抑えることができる以外に、取引のバリエーションが増えるなどのメリットがあります。
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