信用取引のしくみ

信用取引とはの記事で信用取引について簡単に説明しましたが、信用取引のしくみがよくわからないという方も多いと思いますので、本記事では信用取引のしくみについて説明していきたいと思います。

ここでは取引の種類と売買のしくみについて説明していきます。

それではまずは取引の種類から見ていきましょう。

取引の種類

信用取引には制度信用取引と一般信用取引という2つの種類の取引があります。

制度信用取引とは？

制度信用取引とは取引所が定めた制度のもと行われる信用取引です。

取引ができる銘柄は取引所が選定した制度信用銘柄に限られます。また、新規売りが可能な銘柄は制度信用取引銘柄のうち貸借取引銘柄として指定されており、貸借取引銘柄については新規売りが可能になっています。
取引を開始してから返済までの期間も6か月と決まっています。

取引条件は制度信用取引、一般信用取引で異なりますが、制度信用取引の方がコストが安い場合が多いので、短期売買中心でコストを抑えたい方や新規売りの取引をしたい方におすすめの信用取引であるといえます。

一般信用取引とは？

一方、一般信用取引は各証券会社が定めたルールに則って行われる信用取引です。

返済期限も証券会社が定めるのでほとんどの証券会社が返済期限は無期限としており、「無期限信用取引」とも呼ばれています。

また取引（新規買い）可能な銘柄も原則全上場銘柄となっているので制度信用対象外の銘柄も信用取引が可能になっています。

一方で新規売りができる証券会社は一部の証券会社に限られており、多くの証券会社では新規売りには対応していません。

6か月以上の長期で信用取引を行いたい方や制度信用対象外の銘柄で信用取引をしたいという方におすすめの取引タイプであるといえます。

2つの取引の比較ポイントをまとめると以下のようになります。

以上が取引の種類についての説明です。続いて売買のしくみについて説明していきます。

売買のしくみ

信用取引の売買は取引の開始が「買い」か「売り」かで分かれます。

買いから取引を開始する「新規買い」と売りから取引を開始する「新規売り」の仕組みについてそれぞれ説明していきます。

新規買いの場合

保証金を証券会社に差し入れて、お金を借りて株を買うことを「新規買い」といいます。

株を買いたいときは証券会社に保証金を差し入れることで、その保証金額の最大約3倍の株を買うことができます。

株を買った後に決済する（株を売る）には2つの方法があり、反対売買による決済と現引き（品受け）による決済が可能になっています。

反対売買による決済は、株の売却代金から購入時の価格（証券会社から借りたお金）と手数料、金利、諸費用を差し引いた額が利益or損失となり、差し入れている保証金から増額or減額されます。

現引きによる決済は、買い建てした株の買い付け代金を支払うことで株を引き取る決済方法です。この場合、口座から株の買い付け代金が差し引かれ、手元に株式が残ります。

新規売りの場合

新規売りは差し入れた保証金をもとに証券会社から株を借りて、その株を売ることで取引を開始するものです。

決済方法は新規買い同様、反対売買（返済買い）による決済と現渡し（品渡し）という決済方法があります。

反対売買による決済は売った株を買い戻すことで、新規取引時の株の売却代金から買い戻し時の買付代金と手数料、貸し株料、諸費用を差し引いた金額が利益or損失となり、保証金が増額or減額されることになります。

現渡しは新規取引時に売った株式と同じ銘柄、数量を用意し、その株を証券会社に返却することで決済を行うことをいいます。

まとめ

信用取引のしくみについて紹介してきました。

内容をまとめると以下のようになります。

信用取引の取引の種類と売買のしくみについてみてきましたが、制度信用取引、一般信用取引にはそれぞれ特徴があるので自分の取引スタイルや取引銘柄によってどちらを選択するかを決める必要があります。

日本では信用取引の約8割が制度信用取引によるものとなっていますので、よくわからないという方はまず制度信用取引を利用するとコストも安いのでよいと思います。

取引を「買い」から始めることも「売り」から始めることもできますので、相場状況を見て、上昇局面であれば「買い」、下落局面であれば「売り」から取引を開始することで使い分けることができます。この点が信用取引を利用する大きなメリットだと思いますのでうまく活用して取引の効率を上げて、投資成績の向上を目指しましょう。

国内株式の基礎知識

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