マネックス証券で投資可能なバンガードETFの種類と取引手数料
海外ETFは投資信託に比べて低コストで取引できるため、人気の高い投資商品です。
中でもバンガードETFはコストが低く、取引しやすい銘柄です。
種類も多いため自由に組み合わせて投資できます。
ここではマネックス証券で取引できるバンガードETFの種類や手数料について紹介します。
マネックス証券で投資可能なバンガードETFの種類と取引手数料
バンガードETFとは?
バンガードETFはザ・バンガード・グループ・インクが運用するETFです。投資家でもあるジョン・ボーグルが設立した会社で、1975年から運用を開始しています。
米国に本社を構えており、運用商品は主に米国の国債や社債、株式です。低コストで取引できることが特徴で、ETFだけでなく投資信託なども運用しています。
バンガードETFの魅力は、投資信託に比べて取引手数料や信託報酬が軽減できることです。
ETFは株式と同様に上場されており、販売会社を通さないためコストが大幅に削減できます。また価格もリアルタイムで変動しているため、売買タイミングによって安く購入できます。
マネックス証券で投資可能なバンガードETF
マネックス証券では米国ETFでバンガードETFの取引が可能です。2018年7月時点で65本の取扱があります。
バンガードのETFは米国債券や米国株式、米国の社債など様々な種類があります。米国国債も短期から超長期まで選択が可能です。
米国債券銘柄各種の他に、バンガード・米国トータル債券市場ETF、バンガード・トータル・インターナショナル債券ETF、バンガード米国中期社債などの債券に特化したETFが多数あります。
また米国株式に特化した銘柄には、米国メガキャップETF、米国スモールキャップETF、米国素材セクターETFなど株式の規模や企業の業種などを限定した銘柄もあります。
米国以外に投資するETFもあり、FTSE・オールワールド(米国除く)スモールキャップETFは世界47か国の小型株に投資を行います。米ドル建て新興国政府債券ETFは新興国の債券に特化した銘柄です。
バンガードETFは米国を中心に世界の企業や債券に投資ができ、好みに合わせて銘柄選択ができることが特徴です。
バンガードETFの取引手数料
バンガードETFの主な取引手数料は、売買にかかる手数料です。マネックス証券では一部米国ETFの売買手数料が無料となるゼロETFを導入していますが、バンガードETFはゼロETFの対象外です。
米国ETFの取引には約定金額の0.45%または最低5ドルの手数料がかかります。最大では20ドルです。
たとえばバンガードETFを5,000ドル分購入した場合、取引手数料の計算では22.5ドルですが最大手数料の20ドルを超えます。購入時にかかる手数料は20ドルです。
売却時にも同様に20ドルの手数料がかかるため、取引を行う場合合計で40ドルの手数料が発生します。
なお売却時には小額ですが現地取引手数料も発生するため注意が必要です。
バンガードETFの経費率
ETF取引を行う場合、取引手数料の他にETFの経費率の確認も必要です。
購入費用に含まれているため別途支払う必要はありませんが、経費率が高い銘柄は利益が生まれた場合も経費によって相殺されます。
バンガードETFで経費率が低く設定されている銘柄は米国トータル債券市場ETFや米国スモールキャップETFで0.05%です。その他米国債券を含む多くの銘柄が0.07%に設定されています。
経費率が高い銘柄には米ドル建て新興国政府債券ETFがあり、0.32%が設定されています。またラッセル2000グロース株ETF、ラッセル2000バリュー株ETFの経費率は0.2%です。
海外ETFの経費率は投資信託や国内ETFに比べて低いことが特徴ですが、選んだ銘柄によっては経費が高くなる可能性もあります。利益が同じ場合は経費率が低いETFがおすすめです。
まとめ
ここまでマネックス証券で投資可能なバンガードETFについて見てきました。
内容を簡単にまとめておきましょう。
- マネックス証券では米国ETFでバンガードETFが取引できる
- バンガードETFの取扱数は全部で65本
- 国債、株式、社債など様々な種類がある
マネックス証券ではバンガードETFの取扱があり、全部で65種類の銘柄に投資ができます。
債券や株式など銘柄によって特徴があり、複数の銘柄を組み合わせることも可能です。
マネックス証券では米国株取引と同じ取引手数料が設定されているため、最低5ドルまたは約定金額の0.45%がかかります。
1回の取引にかかる上限は20ドルです。
ETFには取引手数料以外に個別の経費率が設けられており、バンガードETFは0.05%から0.32%の経費が設定されています。
銘柄によって経費率は大きく変わるため、利益が同じ場合は経費率が低い方がおすすめです。
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