SBI証券の一般信用短期売りを利用して株主優待タダ取りをする方法

SBI証券では一般信用短期売りが可能なため、株主優待のタダ取りができます。

株主優待タダ取りには一般的な売買ではなく、一般信用短期売りと現物買いを組み合わせた取引を行います。

ここでは株主優待タダ取りの方法や手数料、強制決済時の手数料などをまとめました。

SBI証券の一般信用短期売りを利用して株主優待タダ取りをする方法

株主優待タダ取りの方法とは？

SBI証券では信用取引で株の空売りが可能です。

そのため現物買いで買付した銘柄と同じものを一般信用短期売りで同数量、同価格で決済すると株主優待のタダ取りができます。SBI証券ではつなぎ売りと紹介されており、多くのかたが一般的に利用している方法です。

この時一般信用短期売りを利用する理由は、株主銘柄の大半が一般信用短期売りに対応しているためです。また制度信用取引を利用した場合、逆日歩が発生し余計なコストがかかるケースがあります。

株主優待タダ取りでは一定のコストがかかる

つなぎ売りでは株主優待タダ取りが可能ですが、手数料などがかかるため一定のコストは必要です。

一般信用短期売りでは最大15営業日まで株の保有が可能で、保有日数によって貸株料が変化します。

また買付手数料もつなぎ売りに必要なコストです。もし大口優遇手数料が適用される場合や、アクティブプランで1日の約定金額が10万円までの場合は買付手数料がかかりません。

株主優待を限りなくタダ取りに近づけるには、まず株式の保有日数を少なくします。権利付き最終日の朝までに株式を保有していると、一般的には株主優待の対象です。

権利付き最終日の夜など、直前に受注可能枠が残っている株式が狙い目です。

必要な株の金額が10万円以下の場合は買付手数料もかからないため、実質数日間の貸株料のみで株主優待が取得可能です。

貸株料は保有株式の金額にもよりますが、1日数十円程度が一般的です。この方法ならほぼお金をかけずに株主優待を取得できます。

株主優待タダ取りの取引方法

SBI証券の信用取引は、制度信用取引と一般信用取引に分かれています。

また一般信用取引も無期限、短期、日計りと3種類に分かれているため、株主優待タダ取りをする場合は目的の銘柄が一般信用短期に対応しているか確認しましょう。

一般信用短期売りの取引方法

SBI証券のWEBサイトにログイン後、取引を行います。画面上部の取引ボタンをクリックし、国内株式を選択します。新規注文・取引所のタブを選び、注文を行いましょう。

注文画面で信用新規売りを選択し、信用取引区分で一般（15日）を選択します。売建受注枠の在庫状況も確認が可能です。

株主優待タダ取りをする場合は、必ず市場が開いていない時間帯に一般信用短期売りで目的の銘柄を買付します。この時、注文方法は成行を選択します。

先に一般信用短期売りで発注後、同じ銘柄を現物買いで買付しましょう。一般信用短期売りの場合、受注枠がないと注文ができないためです。

先に一般信用短期売りの発注が終わってから現物買いを行うことで、受注枠がある銘柄を選定できます。

現物取引の取引方法

SBI証券にログイン後、画面上部の取引ボタンをクリックし国内株式を選択します。新規注文・取引所のタブを選び、注文入力を行いましょう。

銘柄、数量は一般信用短期売りで入力したものと同様です。市場が開いていない時間帯の場合、成行注文で一般信用短期売りと同価格で発注できます。

注文画面で現物買いを選択し、必要な情報を入力後発注を行います。

優待タダ取りを行う時の注意点

受注枠の残数やシステムエラーに注意する

SBI証券では原則売建受注枠がある銘柄は問題なく発注できますが、状況によって注文失効になるパターンがあります。

資金不足や受注枠がない場合など、つなぎ売りができないケースがあります。

発注後は注文が約定しているか、必ず確認をしましょう。

注文間違いに気をつける

注文時に日にちや株数の間違いが発生すると、同数量、同価格でつなぎ売りができないことがあります。

日にちを間違って早く一般信用短期売りを行うと、権利落ち日まで株式を保有できません。株主優待が取得できない可能性もあるため、新規建可能日を確認してから発注しましょう。

また信用取引の種類間違いで制度信用取引や日計り取引を行うと、手数料が余計に発生します。日計り取引の翌営業日に強制決済されるため、株主優待タダ取りに利用できません。

優待銘柄の一般信用短期売りはいつからできる？

SBI証券の一般信用短期売りカレンダーで確認する

SBI証券では、権利付き最終日と権利落ち日、新規建可能日、現渡可能日をカレンダーで公表しています。

あくまでも予定ですが、SBI証券の一般信用短期売りの解説ページをチェックすることがおすすめです。

たとえば2018年4月の権利付き最終日は4月24日、権利落ち日は4月25日です。新規建可能日は15営業日前の4月5日です。

現渡可能日は権利落ち日と同じ4月25日です。

5月の場合は権利付き最終日が5月28日のため新規建可能日は5月9日、権利落ち日と現渡可能日は5月29日が予定されています。

新規建可能日はSBI証券の営業日ベースで計算する

SBI証券の一般信用短期売りの返済期限は、SBI証券の営業日ベースで決められています。そのため、土日祝日を除く日数で計算する必要があります。

株主優待の権利を確定するには権利落ち日まで株式を保有し、現渡でつなぎ売りを完了します。

株主優待の取得条件は権利付き最終日当日の寄付までにつなぎ売りを行い、権利落ち日まで保有を続けることです。

権利落ち日の15営業日前が、優待銘柄の一般信用短期売りの新規建可能日です。祝日などが含まれる場合は新規建可能日が早いため、カレンダーで確認しておきましょう。

一般信用短期売りの新規建可能日をチェックするメリット

一般信用短期売りで株主優待タダ取りを考えるかたはたくさんいます。人気の銘柄はすぐに新規受注枠が埋まることも多いです。

人気銘柄の株主優待が欲しい場合はあらかじめ一般信用短期売りができる日時を確認しておくと、スムーズに取引が可能です。

新規建可能日よりも前に優待銘柄を発注した場合

権利落ち日の15営業日前よりも早く注文が確定した場合、権利落ち日まで株式を保有し続けることができません。

一般信用短期売りの返済期限は15営業日までと決まっており、返済期限が過ぎると強制決済の対象です。

どの証券会社でも強制決済時の手数料は通常の手数料より多く発生します。SBI証券でも強制決済の場合は余分に手数料が取られるため注意が必要です。

しかし手数料が余分にかかっても良い場合は、一般信用短期売りの15営業日より1日多く株式の保有が可能です。

株主優待の内容や手数料によっては、1日早めに注文を行うことも可能です。

強制決済の場合は現渡ができないことと、1日以上長く株式を保有し続けることはできないため注意しておきましょう。

強制決済を考慮すると16営業日前から一般信用短期売りで優待銘柄を保有できます。

SBI証券の一般信用短期売りの通常取引と強制決済時の手数料の違い

SBI証券の一般信用短期売りの手数料

SBI証券の手数料はスタンダードプラン、アクティブプランの2種類から選択が可能です。

一般信用短期売りでも、プラン選択によって手数料が異なります。

スタンダードプランの手数料

10万円まで
税込97円

20万円まで
税込145円

50万円まで
税込194円

50万円超
税込378円

アクティブプランの手数料

10万円まで
無料

50万円まで
税込258円

100万円まで
税込515円

以降100万円増加ごとに税込432円が追加されます。

大口優遇手数料が適用される場合

約定日の前営業日の未決済建玉の建玉代金合計または、約定日の前営業日の新規建約定代金合計が5,000万円以上の場合に限り、大口優遇手数料が適用されます。

SBI証券の手数料判定は毎営業日のため、優待銘柄を買付する前営業日の状況で大口優遇適用が決まります。

大口適用時は金額にかかわらず信用取引の買付手数料が無料です。

SBI証券では強制決済を利用したつなぎ売りの手法がある？

SBI証券は強制決済時の手数料が高額ではないため、フライングクロスと呼ばれる株主優待タダ取りの手法を使うかたもいます。

フライングクロスは通常の新規建可能日より1日早くつなぎ売りを行い、強制決済日まで株式を保有する方法です。

1日早くつなぎ売りを行うため、多くの優待銘柄の中から好みの銘柄を選択できる点が魅力です。

SBI証券の一般信用短期売りは2017年まで返済期限が5営業日だったためフライングクロスを利用するかたも多数いましたが、現在は返済期限が延びたためコストが更に増えています。

現在のシステムでフライングクロスを行った場合、16営業日前につなぎ売りを行います。約定の4営業日目から貸株料が発生し、その後強制決済日の4営業日目に受渡が行われるまで貸株料が必要です。

土日祝日も貸株料が発生するため、場合によっては半月分以上の貸株料がかかる計算です。

貸株料の計算は保有株式の約定金額に3.90％をかけて、365日で割ったものです。

保有株が数十万円程度の場合は1日数十円のため、それほど負担にはなりませんが約定金額が高額になる場合は簡単に計算しておくことをおすすめします。

SBI証券で強制決済が行われる場合の手数料

証券会社によっては、強制決済にインターネットコースとは別の手数料が発生します。しかしSBI証券では反対売買分の手数料のみ発生するしくみです。

仮に強制決済扱いになっても、手数料が倍額かかる計算です。もしアクティブプラン適用で約定金額が10万円までの場合は、反対売買にも手数料がかからないため負担はありません。

強制決済の場合は通常に比べて株式の保有期間が長くなり、非営業日を含む場合は受渡までの日数もかかります。

その分の貸株料が発生するため、反対売買の手数料だけではなく貸株料も考慮しておきましょう。

反対売買の手数料

選択中のプランと約定金額によって異なります。保有株式の金額が大きくなると手数料も高くなるため、コストを計算しておきましょう。

追加の貸株料

通常強制決済になるとプラス1日分の貸株料が追加されます。貸株料は土日祝日にも追加されるため、受渡日によっては2、3日分の貸株料が必要になるケースもあります。

現物株を手放す際の費用

SBI証券でつなぎ売りを行う場合、通常は現渡で処理を行うため現物株を手放す際の手数料は無料です。しかし強制決済の場合は現物株が残ってしまうため、売却処理が必要です。

この時の金額に応じて現物株取引の手数料がかかります。

手数料以外のコスト

強制決済の場合、現渡で信用売りと現物買いの同時決済ができません。強制決済が行われる日の朝に、成行注文で現物株を売却する必要があります。

この場合には特にコストはかかりませんが、当日朝に成行注文ができない場合は一般信用短期売りの価格と現物買いの株価に差が発生します。

株価が上がった場合利益が出ますが、下がった場合には損益が発生するためせっかくのつなぎ売りのメリットが生かせなくなるケースがあります。

強制決済時に現物売りのコストを減らす方法

強制決済が行われる場合、現物株を通常の現物売りで処理すると所定の手数料がかかります。

強制決済日の朝に再度成行信用売り注文を発注し、現渡処理を行うと状況によっては手数料の軽減が可能です。

ただし再度発注処理が必要で、状況により現物売りの方がコストがかからないケースもあるためコスト計算を行ってから考えましょう。

まとめ

ここまでSBI証券の一般信用短期売りを利用した優待タダ取りについて見てきました。

内容を簡単にまとめておきましょう。

SBI証券では一般信用短期売りでつなぎ売りを行い、株主優待をタダ取りできます。

優待タダ取りは一般信用短期売りと現物買いを同数量、同価格で行うと可能です。

買付手数料、貸株料は発生するため株価の損益以外のコストがかかることは理解しておきましょう。

SBI証券では一般信用短期売りの返済期限が15営業日に設定されており、それ以上株式を保有し続けることはできません。

16営業日目に強制決済が行われ、現渡ができない状況になります。

人気優待銘柄を手に入れるためあえて1日前につなぎ売りを行う手法もありますが、SBI証券の一般信用短期売りの返済期限が延びたことによりコストが増えました。

よほど人気の銘柄以外は権利付き最終日の前日につなぎ売りを行うことで、コストをかけずに優待タダ取りが可能です。

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